公共施設、ガス・水道、道路・線路、電話・電気などのインフラは、建設後50年を経過すると老朽化しているとみなされて、検査や修理が必要となります。
しかしながら、建設業界は人手不足によって、本来、実施予定のインフラ工事を、毎年毎年先送りにしているのが現状で、10年後の2033年には約半数のインフラが建設後50年以上を経過する状況が予想されています。
そのような状況下なので、約10年後には整備を必要とするインフラが国内に溢れかえり、建設会社は仕事に困らないといわれています。その来たるべき時に備えるためにも、約10年後に人材確保が出来ている状態をつくっておくことのメリットは大きいでしょう。
ただ、5年後には大半の技術者が定年を迎えるといわれるくらいの超高齢化業種!!加えて若手の人材確保が難しい!!悩ましすぎる問題ですが、人材確保や従業員の生活水準をアップさせることが大きなテーマの1つといえます。
一緒に働いてもいいよ!という方、ぜひお気軽にご連絡ください。
会社の体制を徐々に向上、改善しつつ、お待ちしております笑